快楽玉乱堂
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固定ファンがしっかりついているので不況にも強いお店です。
独立には2つの方法があります。
1つは所属している団体から抜けて、完全に自分の力で新しいお店を立ち上げる方法。
もう1つは、所属している団体の支援を受けてお店を立ち上げる方法です。
ここでいう風俗店の独立は、後者のことをいいます。
独立支援制度にも色々な形があり、メリットやデメリットが存在します。
今回の特集では、風俗店の独立支援制度について詳しく解説します。
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風俗店の独立支援制度とは、新しいお店を開店する際に既存の風俗店の人やものなどのリソースやノウハウを流用して支援してもらえる制度です。
時には資金調達が行える場合もあります。
独立支援制度を受ける際は、その対価としてロイヤリティの支払いが発生します。
風俗店で最も偉い人は店長だと思われがちですが、個人経営の風俗店以外では店長はNo1ではありません。
風俗グループの直営店の場合は、店長はただの通過点です。
店長の上には、部長や常務、専務、取締役とまだまだ多くの役職があります。
店長にはお店で行える裁量(決定権)もあまりなく、重要なことは本部の意向に沿う形になります。
売り上げは本部が管理して、そこから給料を貰うという点では店舗スタッフとあまり変わりません。
インセンティブが多くつくので、お店の売り上げが上がれば給料もある程度上がります。
独立の場合は、そのお店で最も上の立場になります。
お店を任せられるスタッフを雇って、自分は実務をしないということも可能です。
お店の売り上げは自分で管理し、経費を除いた利益は自分のものになります。
そして、自分の責任のもとであらゆることを決めて実行することができます。
※フランチャイズの場合は、そのブランドのルールに従う必要があります。
独立支援制度を使った独立には、大きくわけて2つのパターンがあります。
最も多い形がフランチャイズ形式での展開です。
フランチャイズは、コンビニエンスストアなどで見られる展開方法です。
有名な風俗店の場合は、その屋号(店名)を使って新しい地域をフランチャイズとして広げていきます。
行っているサービスも同じなので、利用客は直営店なのかフランチャイズなのか見分けがつきません。
風俗グループ内で店長を経験した後、その手腕が認められた場合は違う地域に新店を開くことが許される場合があります。
成功例を見ている状態から始められて、グループからの支援も大きいので最も失敗が少ないです。
同じ屋号のお店ではありませんが、グループ店として他のお店と協力体制にあるケースです。
〇〇グループとして合同のキャンペーンが行われたり、ポイントが共通する場合もあります。
店長を経験して手腕が認められる必要がありますが、さらに出すお店のコンセプトも認めてもらう必要があります。
それなりに支援を受けることができるので、失敗の可能性は抑えられます。
コンセプトがハマれば、フランチャイズ以上のヒットを飛ばすこともできます。
デリヘルなどの無店舗型のお店の場合は、簡単に始められそうだけど独立支援て意味あるの?
そんな疑問を持つ人も多いのではないでしょうか。
それでは、独立支援制度のメリットとデメリットについて解説します。
独立支援制度には、とても多くのメリットが存在します。
風俗店を開く場合は、届け出をする必要があります。
例えばデリヘルの場合は、所轄の警察署に『無店舗型性風俗特殊営業営業開始届出書』を提出します。
そして、あまり知られていませんが、実は下記のような書類も必要です。
・使用許諾所
・住民票
・登記事項全部証明書
・面図
・周辺地図
デリヘル以外の業種であれば、提出する書類も異なります。
セクキャバやピンサロであれば、飲食店としての営業許可も必要で保健所への申請も必要になります。
ノウハウがないととても大変ですし、万が一漏れがあれば風営法違反で逮捕されることもあります。
独立支援制度があれば、アドバイスを受けられたり代行してもらえる場合もあります。
デリヘルは無店舗型とはいえ、何処にでもオープンできるわけではありません。
届け出の説明で触れましたが、『使用許諾所』というものが必要になります。
つまり、家主の許可がないとお店を開店することはできません。
風俗店の事務所や待機所が入るということは、不特定多数の男女の出入りが多くなることが想像できます。
その建物の価値が下がる可能性もあるので、通常の物件ではほぼNGです。
入れる物件を探すのは大変ですし、見つかっても通常の2倍3倍の料金を提示される場合があります。
独立支援制度があれば、繋がりのある不動産業者から適正価格で物件を借りることができます。
風俗店を運営するには、まず女の子の確保が大前提です。
風俗業界では、どのお店も質の良い女の子をたくさん抱えられるようにしのぎを削っています。
そんな状況ですので、風俗求人サイトに掲載すればすぐに集まるというものではありません。
独立支援制度があれば、グループの求人サイトから人材を回してもらえたりヘルプで借りられます。
もちろん男性スタッフやドライバーの求人も同様です。
男ワークにもグループ名義での求人が多く出ていますが、そこから人材を回してもらうこともできます。
求人と対になるのが集客です。
お客がいても女の子がいないと商売にならず、逆に女の子がいてもお客がいないと商売になりません。
お客がいないと女の子は辞めますし、女の子が辞めてしまったらついてたお客も来なくなります。
お客は自然に来ることはなく、WEBサイトの用意や風俗情報サイトへの掲載が必要になります。
独立支援制度があれば、グループの他の店舗で宣伝してもらえます。
また、グループ共通のイベントやポイントなどの集客システムに加えてもらうこともできます。
効果の高い風俗情報サイトの情報の共有や、そこで押さえている優良枠に掲載することも可能です。
新しいお店を開店するためには、上記のように物件・求人・集客などとても多くの資金が必要です。
経営が軌道に乗るまでは赤字になることもあります。
独立支援制度があれば、そんな時に資金の援助が受けられる場合があります。
独立支援制度を使うと、支援を受けているグループに毎月ロイヤリティを払う義務が発生します。
ロイヤリティの条件はグループによって異なります。
利益は全部自分のものにしたい!と思う人には独立支援制度は向いていません。
また、良くも悪くもグループの評判の影響を受けます。
女の子の質が悪い、スタッフの態度が悪い、バネマジが酷い、時短がある等々、悪評がある場合は注意が必要です。
※パネマジ・・・『パネルマジック』の略で、店頭の写真やWEBサイト上の写真と実物が違うこと。
※時短・・・・・支払った料金のコースの時間より、実際のサービスの時間が短いこと。
支援をする以上、支援する側にも大きな負担が発生します。
それなりの回収が期待できない場合は、当然支援の対象になりません。
それではどうすれば、支援を受けられる対象になるのでしょうか?
1つは、店長として素晴らしい実績を残すことです。
利益をあげることができない店長は、独立して新しいお店を立ち上げても失敗するでしょう。
そんなリスクのある投資を行うグループはありません。
既存のお店のフランチャイズではない独立の場合は、お店のコンセプトをプレゼンする必要があります。
どこにどんなお店を出したいのか、そのエリアのライバルの状況、見込める売り上げなど、儲かるお店になることを納得させられないと支援は得られません。
実際に独立したデリヘル店のオーナーにお話を伺いました。
男ワークでは、待遇検索の中に「独立支援支援制度あり」という項目があります。
こちらから独立支援支援制度ありの求人情報の一覧を見ることができます。
地域毎の一覧はこちらのリンクからご覧いただけます。